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前回の続き 及びロシアからの新型インフルに関する情報

 『 次に2010年を迎えるに当たって日本経済はどうなるのかを述べなければならない。12月14日、日銀は企業短期経済観測調査を発表した。これは現在の景況感を示すものであり、それをあらわす業況判断指数(DI)は景況感が「よい」と答えた企業の割合から、「悪い」と答えた企業の割合を差し引いた数値である。
 これによると大企業・製造業ではマイナス24となり、9月の前回調査からは9ポイント改善したとされた。しかし、依然としてマイナスなのである。

 好調な新興国経済に今の時点では牽引され、輸出や生産の回復が続いているものの、その内容において、円高やデフレが企業収益の圧迫要因を作っていることも明らかなのである。2009年に設備投資計画は大企業・製造業が前年度比28.2%減であり、過去最大の減少幅であったことを覚えておかなければならない。

 このような状況下で、企業は新たな設備投資や人員採用に慎重な姿勢を崩してはいない。2009年度の経常利益計画は大企業・製造業で前年度比34.7%減を見込んでいる。前回調査よりもやや上方修正したとはいえ、2年連続の減益を見込んでいるのである。設備投資計画は前回の9月調査からさらに下方修正され、前年度比28.2%減と過去最大の減少幅となっている。
 2010年度の新卒採用計画は、大企業で前年度比30.5%減となり、1994年度の32%減に次いで、過去2番目の減少率を示している。企業が雇用増加に消極的な姿勢を続ければ、今後、消費への悪影響が懸念される。

 これがデフレ状況を作り続けている。デフレとは言葉を換えれば大恐慌という意味である。それが時間を追えば追うほど、ますます深刻になっていくことをデフレスパイラルというが、すでに日本においてはそれが起きつつあるととらえるべきであろう。

 ますますデフレ懸念が高まり行く中、2008年に高騰した原油価格の反落に加えて、幅広い品目で需要が減退してきている。これまでデフレとは無縁であったサービス業などの分野にも、価格下落の影響が広がってきている。
 「対個人サービス」や「飲食店・宿泊」など、内需中心の企業の景況感はますます悪化している。デフレがこうした企業の浮上をさらに困難にしていることがわかる。

 企業は販売価格が下落していると感じる反面、仕入れ価格はそれほど下がっていないと見ている。所得の減少や先行き不安などで弱くなっている需要を取り込もうと、値下げ競争に拍車がかかれば、企業収益は急速に悪化する恐れがある。デフレが経済の悪循環を引き起こす、まさにデフレスパイラルにいよいよはまっていくのである。
 
 このような中、鳩山政権は成長戦略を発表しようとはしていない。企業心理をいよいよ冷やしていくばかりである。
 ある企業家は「経済成長を阻害しかねない民主党政権の政策運営が、景気の不透明要因を作っている」と指摘し、さらに「法人税の引き下げで、企業の研究開発投資を後押しするなど、持続的成長を促す政策を取るべきである」と。
 今、日本経済は病気にかかっている。その最大の大きな要因はデフレ、そしてもうひとつは円高である。円高であればあるほど、輸出を中心とした経済体制は、やはり奈落に落ちて行かざるを得ないのである。
 
 このように重病にかかっている日本経済に、まったく思いもつかない逆な流れが起き得るのである。それがイスラエルによる対イラン攻撃である。なぜであろうか。

 原油価格がたちまちのうちに大暴騰する。1バレル=200ドル以上になるであろう。かつて2回にわたってオイル・ショックが起きた。その時とは比べられないほどの石油価格の暴騰である。これによってデフレではなく、ハイパーインフレが起きるのである。
 もちろんデフレも大きな問題であるが、急激な恐るべき勢いのインフレは、世界経済を叩き潰すことにもなる。
 誰が計画し、誰がその引き金を引こうとするのであろうか・・・・多くの日本人は、これから起きることを想像したとしても、それを偶然の流れであると考えるであろう。確かに水は高い所から下流に向って流れて行く。水は自然の流れである。しかし、人類の営み、それも政治、経済、社会、軍事が偶然であろうはずはない。もちろん政治的には偶然の産物であると説明がなされるであろう。しかし、読者諸氏はその背後に、人為的な計画があり、そして選ばれた時期にそれが実行に移されたととらえるべきであると思う。

 来るべき2010年とはこのような時代のスタートである。まさにサンヘドリンとイルミナティ・フリーメーソンが、長い時間をかけて計画してきたことを実行に移そうとしている時である。そして世界全体が崩落していく中、彼らは世界統一政府を樹立するであろう。その中心となるのはEUであり、EUをして世界政府へと発展させて行くであろう。そしてその頂点に立つのが、将来独裁的に世界政治を行なう人物と言えるであろう。すでに選ばれたEU大統領がその独裁者になるのか、それとも次なる大統領が独裁的支配者になるのか・・・私たちは大変動を前にした時代に生きている。』



『 黒い肺、新型インフル

 先月から西ウクライナでは、インフルエンザの合併症で多くの人々が次々に死んで行っている。また通常、秋や冬に流行しているインフルエンザとは違って、今回の合併症が重体を起こすケースが目立っている。
 
 ウクライナの医師たちによると、今回の合併症になった患者たちの生命を奪うのは肺炎であると言う。
 
 亡くなった患者たちの遺体を解剖した医師は、「死んだ患者たちの肺はあたかも石炭のように真っ黒であった。まったくびっくりさせられてしまった。燃え尽きてしまったようにも見える」と語っている。

 医師たちが言うには死をもたらすウイルスが非常に攻撃的で、また冒されているのは器官ではなく、直接肺であるという。
 肺水腫と内出血を起すのである。このような状態にさせ得るのは、通常のインフルエンザとインフルエンザH1N1型との混合型ウイルスであろうと言う。
 これは非常に有毒性の高い菌株で、それに効く薬は残念ながら今のところは作られていないという。このウイルスは呼吸器だけではなく、目を通しても人体に侵入するのである。

 ウクライナ人が感染したH1N1インフルの菌株に関する調査を行っているイギリスの医師たちは、第一に、その菌株に突然変異が起きていることを指摘している。多くの動物実験が行われ、かつ証明しているように、その反応はわずか数日の間に患者の肺を破壊し、生命を奪っているとのこと。そして第二に、ウクライナにおけるH1N1の症状が、かつて第一次世界大戦の時に流行して、5000万人の人々の生命を奪ったスペイン風邪に似ているとのことである。

 科学者たちによると、スペイン風邪にかかった患者の中で、免疫系であるべき細胞がいきなり呼吸器を攻撃し、予想もつかない事態を起したことが記録されている。
 H1N1型ウイルスが起こす合併症を研究し続けているあるロシアの医師は、その特徴は肺炎であると述べている。その肺炎は想像もできないほどのスピードで患者の生命を奪う。あるシベリアの医師はH1N1にかかりながら、肺炎にかかった31歳の患者の治療に携わっていた。
 その患者はわずか30分で肺水腫を起して死んだという。現在の治療法ではあらゆる力を尽くしたが、彼を助けることができなかったと告白している。

 驚くべきことに、その患者は豚インフルエンザ(H1N1)のワクチンを接種されていたのである。しかし、その人に限らず、いろいろな人々がワクチンを受けていながら、肺炎にかかり、かつ急死するケースがロシア各地で広がってきている。
 しかし、H1N1にかかって死んだ患者たちの数は、通常のインフルエンザにかかって死んだ患者たちの数よりもはるかに少ないことを覚えなければならない。
 ウクライナにおける今年のインフルエンザ流行で亡くなった人々は463人とのことである。
 ロシアのマスコミによる全世界のデータを見る限り、通常のインフルエンザで毎年亡くなって行く人々は50万人であるという。今回のH1N1で、世界の確認死者数は12月17日で1万人を突破している。しかし、H1N1の特徴はその有毒性にある。それにかかった人は肺炎で急死するというケースを多く見ることができるのである。
 そしてH1N1によって肺炎にかかった人の生命を助けるチャンスは、ほとんどゼロに近いと指摘されている。
 H1N1やその合併症で亡くなった西ウクライナの患者たちは、タミフルというスイス製の薬を服用していた。その薬はインフルエンザにかかるとすぐに服用すべきであると、WHO(世界保健期間)が勧めている薬である。西ウクライナの病院の院長が指摘したように、その薬によっての治療効果は今のところ見られないとのことである。

 WHOはロシアにもタミフルを押し付けようとしている。ロシアの公衆衛生医長オニシェンコによると、ロシアはその薬品による市場独占を防ぎ、主にロシア製の薬を使おうと努力しているとのことである。オニシェンコは、WHOが世界の多くの製薬会社と共謀しているという噂は信用できるものであると語っている。その共謀の結果、多くの製薬会社が計り知れないほどの儲けを獲得しているのである。
 ご存じのとおりWHOは、全世界の諸国にワクチン接種を勧め続けている。しかし、徹底的な調査によると、ワクチン接種にはあまり効果が現れていないのである。H1N1もその例外とはなっていない。北欧のマスコミでは、ヨーロッパ製のワクチンは予防というよりも、患者の状態を悪化させる可能性があると報道している。ワクチンへのアレルギー反応を起している人も多く現れている。さらにウクライナやロシアでは、ワクチン接種を受けた患者も急死するという残念なケースが起きているのである。

 以上のようなことを考慮するならば、WHOが推進してきたワクチンの大量接種は、世界の大手製薬会社が70億ユーロあまり儲けた詐欺であった可能性が排除できないのである。ロシアの医師たちによると、現在使われている抗ウイルス薬は、H1N1の症状を癒すことができるが、急死につながる肺炎を防ぐことは不可能であるとのことである。またウクライナのケースが証明したように、H1N1の菌株は突然変異を起こし、薬もワクチンもまだ見つかっていない有毒性の高い菌株になる可能性が充分にあるとのことである。 』

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