経済・政治・国際

中東問題の行方-捨てられるイスラエル

 まず話は余談になりますが・・・、
1969年、アポロ11号が月面着陸をしたと私たちは教えられています。
 そのとき月面に立った一人はオルドリンという宇宙飛行士でした。その彼が出発前に撮った写真には、彼の指にフリーメーソンの指輪がはめられていたそうです。そして、彼とアームストロング船長が月面に立てたのは、アメリカの国旗ではなく、イルミナティ・フリーメーソンの旗であったという噂が囁かれているそうです。
 はたして月面着陸は真実であったのか、あるいは単なる演出であったのか、どちらにしてもイルミナティ・フリーメーソンは自らの力を世界に見せつけて、いかに人々を騙すかということに満足を覚えていたのでした。
 そして問題はこのアポロ11号の時に3人の人物が月に向っていたという点でありました。
 月面着陸を果たしたと言われているのはオルドリンとアームストロング。ではもう一人はどこにいたのでしょうか。その人物は月面着陸をすることもなく、その時、月の周辺を回っていた宇宙船に留まっていたのであります。その人物はコリンズでありました。そして、このコリンズこそ13血流の中の「コリンズ家」を代表するイルミナティ・フリーメーソンのメンバーそのものであったのです。

 1871年、その当時そのメンバーの最高位であったアルバート・パイクは、これからの計画を公にしました。それは第三次世界大戦を通して世界政府を打ち立てること。それで第一次世界大戦や第二次世界大戦は彼らの計画として引き起こされ、世界情勢は作られてきたのであります。

 彼らは政治的な組織ではなく、しいていうならばカルト教団、その儀式ははるか昔から受け継がれて13の血流に分かれてきたそうです。そして彼らは水面下に潜みながら、計画を着々と進めて今に至ってきたのであります・・・。


 いよいよ彼らの最終目標、すなわちエルサレムに世界政府が樹立される・・・その計画が始動するような予感が漂い始めたようです。
 そのために彼らは1948年にイスラエル国家を再建させ、そしてこれから破壊に導こうとしているのではないでしょうか。

 まもなくイスラエルとイスラム世界を代表するイランの激突が始まるようです。当然、その戦いにおいてホルムズ海峡は封鎖されます。それは全世界を震撼させる事態であり、これが発生するならば世界経済は完全にマヒ状態に陥り、そして、そのときイスラムのテロリストたちによる暴動が中東だけに止まらず、世界各地で発生し、やがては大戦争に導かれるのではないでしょうか。

 イスラエルを取り囲む今までの情勢が大きな変化を見せたのは、今年5月31日のことでありました。その時、イスラム諸国の中のトルコから6隻の支援船がイスラエル占領地のガザに向って出発したのでありました。これらの船は、国際社会からガザにいるパレスチナ人たちに支援物資を届けるためのものでありました。多くの医薬品、食料品、それはパレスチナの人々にとって最低限必要とされたものであったのです。
 しかし、イスラエルはこのガザ地区を数年前から完全に封鎖していたのでありました。そしてガザというパレスチナ人の自治区とイスラエルとの間には非常に高い壁が作られた状態で、そのため全ての生活必需品はイスラエルの許可を得なければ届けることができなかったのです。
・・・水にしても電気にしても、そこで暮らすパレスチナの150万人の人々の生殺与奪の権利そのものをイスラエルは握っていたからでありました。

 そのような環境に置かれたパレスチナの人々は、彼ら自らが生きるために、あるいは戦う武器を獲得するために、エジプトとの境界線を利用して、そこに地下トンネルを造ったのです。それは多くの密輸品を手に入れるための最後の手段と言えるものであったのでしょう。

 それで2008年12月27日から始まったイスラエル軍の空爆は、そのトンネルに気付いたことで始められたのでありました。

 トルコを出発した支援船6隻がガザに向って支援物資を届けようとしたとき、そのとき世界のマスコミはそのことを取り上げ、イスラエル政府はその報道に反応し、大きな抵抗を示しました。

 「イスラエル政府の許可なくしてガザに支援物資を届けることはできない」・・・これがイスラエル政府の言い分であったからです。


 しかし、それでも支援船はイスラエル政府の警告を無視してガザに向って進むのですが、それが今年5月31日の大事件を引き起こす結果に至ることになりました。あの日、6隻の支援船の上にイスラエル軍の特殊部隊が乗り込んだヘリコプターが現われ、そして銃撃戦が発生しました。たちまちのうちに9人のトルコ人が死亡して、数十人が重軽傷を負わされたのでありました。

 中東から遠く離れた人々というか、多くの日本人はその報道がなされていても、それは対岸の火事のように関係ないように捉えがちです。
 しかし、これは非常に重大な事件であり、その火はやがて世界全体に広がる事件となるかのようです。

 なぜならばイスラエルにとってイスラム諸国はすべて敵となってしまうのですが、イスラム諸国の中で唯一イスラエルと軍事同盟を結んでいた国が、このトルコであったからです。にもかかわらずイスラエルは特殊部隊を送り込んでトルコ人たちを殺戮し、あげくの果てに謝罪をすることもなく、イスラエルの警告を無視してガザへの入港をすることは犯罪であるという声明を出し続けていたのでした。
 ついにトルコ政府はイスラエルをなじり、イスラエルのやり方を激しく非難し、そしてこのことをきっかけとして、トルコはイランと結びつく関係が始まってしまったのです。

 以下はロシアからの公には報道されていない情報であります。

 『ロシアの政治専門家たちによると、ガザへの支援物資を運んだ船団の派遣は、イスラエル・イスラム世界の対立を先導するためにゆっくりと考え出された計画である。以前の経験からすれば、第一にイスラエルが絶対にその船団をガザに入港させることはあり得ないのは誰の目にも明らかであったはずである。さらに第二に、乗組員がイスラエルの特殊部隊に抵抗したならば、流血はさけられないということも一目瞭然だったのである。
 ロシアの権威ある中東専門家たちは、「すべての者が知っているとおり、イスラエル兵士はいったん抵抗されたら射撃するという命令を受けている」と指摘しているのである。
 ガザの封鎖を突破しようとしたらイスラエルはいかなる反応をするか・・・。このような誰もが予測できる情報は、トルコをはじめ多くの国々が手に入れていたであろう。従って支援物資を積んだ船団を、すなわち人道主義的支援船を派遣した勢力はそのことをわかっていて、イスラエルとの衝突が起きるように計画したのである。アメリカ、イギリス、そしてトルコなどの情報機関は、支援船団派遣についての情報を入手しても、イスラエルとの衝突が起きることを未然に防ごうとはしなっかたのである。

 このようなことかの背後に何があったのだろうか。人道支援物資を積んだ船団を派遣するように仕組んだ勢力は、イスラエルによる強固な対応を煽動し、イスラエルの名誉を傷つけ、世界で反イスラエル・キャンペーンを計画していたのである。実際、ユダヤ国家に対する今回の非難は、まさに”前例のないもの”だったのである。イギリスのフィナンシャル・タイムズ紙は、公海におけるイスラエル軍の作戦を”海賊行為”であると断罪し、ドイツの新聞記者たちは、イスラエルのネタニヤフ政権は犯罪を犯したとまで非難したのである。ヨーロッパではそれまでイスラエルを非難することはまさにタブーだった。しかし、5月31日を境にして、ヨーロッパからイスラエルに対する非難がごうごうと立ち昇ったのである。』

 ある方は今回の行動の結果、イスラエルは史上初めての大きな外交的敗北を喫したと見るべきであると述べられました。国連安保理もこの支援船襲撃事件を非難する決議を出し、トルコ、スペイン、デンマーク、スウェーデン、ギリシャは在イスラエル大使を召喚しました。そして、EU代表会議はガザの封鎖を解除し、条件なしでイスラエルはハマスと交渉を開始すべきであるとの要請をしたのです。
 以前からEUは、ハマスが先にイスラエルの生存権を認めて武力行使を諦めない限り、中東には平和なるものが絶対に訪れないとアピールしていました。まさに支援船団を巡るスキャンダルは、アメリカのオバマ政権が中東における歴史的な味方、イスラエルを裏切る心の準備ができていたことを証明するものとなったのです。オバマは、アメリカがこの不祥事に巻き込まれないように、ワシントンで予定されていたネタニヤフとの会談を賢くキャンセルしたそうです。そして公海におけるイスラエルの作戦を非難する国連決議を支持し、ガザ封鎖解除を巡る投票の時には棄権しました。今まで何があってもアメリカはイスラエルを助け、イスラエルを非難することはありませんでした。

 また、最近ユダヤ人がユダヤ人を非難するような本も出版され、大ベストセラーにもなりつつあります。

 イスラエルの現状を考えたとき、イスラエルはトルコとだけ対立をしているわけではありません。反イスラエル・イデオロギーを共にしている国々全てがイスラエルの敵であるのであります。
 そのような中、イランは中東における主要な勢力になりつつあり、反イスラエル戦線のリーダー的な存在となっております。

 今回の事件でトルコとイランが親密になったことは確かであり、それはシリアをもその中に巻き込んでいくのでありましょう。そしてトルコはまたあえて阻止された支援船を再びガザに送り込む計画を立てたそうです。そして、そのときはイランの協力があるのではないでしょうか。現にイランはそのような船をガザに向って動かし出していたのですが、その船は公海上でストップされてしまったそうです。
 それは「まだイランとイスラエルが激突するときではない」とのメッセージだったのかも知れませんが、近い将来においてそのような事態は現実のものとなってしまうのでありましょう

 そして、それが世界を取り巻く大きな問題として、現実に起きているのであります。

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この国の形と二二六事件

 『 ここで、日本という国家について述べる。

 日本という場合、すべてが平等に運営されているかのごとく見えるが、実はそうではなく二重構造になっている。

 支配階級(エスタブリッシュメント)と被支配階級に分けられている。
 もちろん、建前上は日本は民主主義なるがゆえに、すべてが平等であるかのごとくに思える。しかし、私たちが日頃生活している中でいろいろな問題に突き当たる時、この国にははっきり支配階級なるものが存在していることが体験的に分かるのである。 』

 上記は以前の日記で紹介させていただいたものです。
 
 http://tanjyun-tenuki.cocolog-nifty.com/blog/2009/12/post-7c39.html

 今回の小沢氏の問題には、この絶対に知らされることのない「この国の形」が大きく絡んでいるからではないでしょうか。
 そして「民族の利益」と「国際主義」が激しくぶつかり合っていることも確かなことと思われます。

 では何故激しくぶつかり合っているのでしょうか?
 それは「玉」(ぎょく)というものに手をつけたからであろうと思われます。
 「玉」とは「天皇」を指す言葉であります。
 そして、時代遅れと思われるかも知れませんが、それほど「この国の形」というものは残酷で厳しいもののように思えてきます。
 また、歴史もそれを教えています。

 ・・・昭和11年2月26日。
 このとき皇道派青年将校たちは、「玉」に手をつけようと、自らを「尊王義軍」と称してクーデターを起しました。天皇が承認してくれるものと信じながら、彼らは計画に計画を練り、雪中のクーデターを決行したのです。
 そして彼らは鎮圧され、特設軍法会議にかけられました。

 そして、このときの裁判は異様でした。

 非公開で弁護人なし、そして上告も認められず、青年将校のほとんどが死刑を宣告されました。
 

 思えば昨年12月に小沢氏がとった態度は、この「玉」に関することでありました。
 そして、かつての二二六事件での異様な裁判を念頭に置き、さらに小沢氏に関連するやり過ぎではないかと思われるほどの報道を見たとき、やはり「この国の形」というものの本質が垣間見えるのではないでしょうか。

 誠に一般の国民からするならば「そんな馬鹿なことが!」と言いたくなるかも知れません。しかし、支配階級というものは、そのような存在なのでありましょう。
 
 そして小沢氏もやり過ぎと思われるほど「民族の利益」を崩壊させようとしているからなのでありましょう。

 その中で国民の考えも二分されている。それが今起きているのだと思われるのです。

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日本の政界、水面下の争い

2010年、この年は人類歴史の中で大きな節目になると予測される方がいます。
 その節目のキーワードは二つの思想の激突であります。
 それは民族主義と国際主義(グローバル)。
 
 そして今、世界においてはグローバル化が当たり前になっているようで、国益を優先させる考え方は「悪」のように見なされています。

 日本においての民族主義とは・・・日本国家の利益を優先させること。そしてこれは日本の支配階級にとっては、非常に重大で常に求められるものでありました。
 そして、支配階級にとっての「天皇」は大きな象徴でありました。
 日本のエスタブリッシュメントたちはこの天皇を後ろから操作する事によって、政治を動かし、歴史を作り、伝統を生み出してきたわけです。

 今、この争いが水面下で激化し始めているようです。
 それを以下に紹介します。


 『 小沢一郎を巡る大きな政治問題が起きた。
   日本政治に大きな衝撃が走った。しかし、小沢一郎とはいったい何なのであろうか。
 田中角栄と非常によく似ているとは言われるが、小沢一郎と田中角栄はまったく異なっている。


  田中角栄はあたかも蒸気機関車のごとくに、前へ前へと進んだ。そして自らのビジョンをただひたすらに実現させようとした。彼の心の中にあったのは、民族利益である。
 あの戦後、惨めな日本の状態を、先進国へ仲間入りさせたという自負心があったのである。
 そしてさらに世界からエネルギーの調達を図り、やがて大市場となるであろう中国との国交回復をも目指したのであった。
 彼は自然な形で民族利益を求めていた。しかし、国際主義を目指す者たち、すなわち世界政府樹立を目指す者たち・・・国家を超えた世界政府を作ろうとする者たちには、邪魔なものに思われたのである。
 そしてロッキード事件で引っ掛けられて、政治的権力を失うことになったのである。
 二つの政治的思想はお互い長きにわたって争い合ってきたが、今や国際主義を唱える者が勝るようになった。

 小沢一郎はこの国際主義の流れの中に身を任せ、またそのために使われ、そして日本にとっての「第二の開国」を目指そうとしているのである。
 昨年8月30日、衆議院総選挙が行われ、民主党は大いなる勝利を獲得することができた。その功績は何と言っても小沢一郎にあるであろう。
 そしてその小沢一郎がなお目指したのが「すべては7月の参院選勝利のため」というものであった。
 衆議院と参議院をして「小沢一郎支配」を目指していたのである。

 この小沢一郎の態度は国際主義からは賞賛されるかもしれない。現に彼は、昨年8月30日の勝利の後、ただちにイギリス・ロンドンに行った。そして彼はイルミナティ・フリーメーソンから指示を受け、日本に帰国し、そして次なる参院選を目指すようにと背中を押されたのであった。
 しかし、日本の民族利益を求める日本のエスタブリッシュメントからするならば、小沢一郎は危険極まりない者であると映ったのである。

 小沢一郎は「東アジア共同体」、すなわち世界政府の1ブロックとしてのそれを作るようにと指示を受けている。そのためには東アジアにおいて、EU27ヵ国のごとくにそれぞれ独立した国が、国家主権を放棄してゆく状態を作らなければならないのである。

 そのためにはまず日本と中国を結びつけなければならない・・・ここまで述べるならば、読者諸氏はもうお気づきのように、小沢一郎の政治的暴走を思い出すであろう。それは昨年の12月中頃に起きた。

 小沢一郎は12月14日の記者会見で、天皇と中国の習近平国家副主席との特別会見について、「天皇の政治利用」に当たると懸念を表明した宮内庁長官に対して、「内閣の1部局の1役人が、内閣の方針にどうだこうだと言うなら、辞表を提出した後に言うべきだ」と述べ、辞任を要求したのであった。

 今までこのように公に述べる日本の政治家がいたであろうか。あり得なかった。天皇は日本のエスタブリッシュメントにとっての大きな象徴である。

 (略)
 
 逆に国際主義をバックにする小沢一郎は「どこまでも検察当局と対決する」と述べているが、検察はもちろん日本のエスタブリッシュメントのために動く役所であろう。その検察当局は、日本のエスタブリッシュメントから見るならば、非常に低い下部組織である。下部組織とはいえ検察が、石川議員や彼の金銭責任者であった人物、さらにはかつての小沢の公設第一秘書を逮捕したということは、膨大な証拠を握っているということであろう。
 そして日本のエスタブリッシュメントたちは検察をして、小沢一郎を排除しようと動き出した。やがて小沢一郎が議員辞職か、あるいは何らかの形で政治世界から追放されるという事態が起きないとも限らないのである。

 1月15日時点の3人の逮捕は、小沢一郎に政治的ダメージを与えたことは明らかであろうし、その後開かれた通常国会を間近に控えた鳩山政権全体にも、大きな影響を与えたことは確かである。
 関係者によると、陸山会という小沢一郎の資金管理団体は、かつて秘書寮を建てる目的で、東京都世田谷区の宅地を約4億円で購入している。同会側は「定期預金を担保に、金融機関から4億円を小沢氏個人が借り、それを同会に貸し付け、土地代金に充てた」と説明しているが、土地代金の支払いが、銀行融資よりも前であったことも判明しているのである。
 小沢一郎が提供した4億円の原資が明らかになっていないことや、関連政治団体との間で複雑な資金移動が行われ、直接、土地購入に結びつかない銀行融資が行われるなど、極めて不自然な資金の流れがすでにつかまれている。
 
 結局は、小沢一郎の絶対的権力で支配されていた東北地域の公共事業を通しての多くの政治献金を受け取っていたはずである。しかし、それを彼の秘書たちは記載していなかった。そしてそれが法律的に徹底的に叩かれることになる。

 日本のエスタブリッシュメントにとっては、絶対的につかんだ小沢一郎の尻尾なのである。
 今後、このことに基づいて激しい闘争が行われるであろうが、「検察とは徹底的に対決する」と言っている小沢一郎は、寄り切られてしまうことになるだろう。
 
 東北地方でのダム建設にかかわった多くのゼネコンを統括してしていたのは鹿島建設である。
 鹿島は日本において超ゼネコンと言ってよい立場であろう。多くのゼネコンがあるが、例えば皇居や皇室関係の事業を任せられるゼネコンは限られている。その中に常に鹿島が入っていることを覚えなければならないであろう。
 鹿島は東北地方におけるダム建設の時に、多くの配下のゼネコンを使用したであろうが、すべてのデータを知っているのは鹿島そのものである。
 検察はやがて鹿島に手をつけるであろうが、鹿島自体が、日本のエスタブリッシュメントに対して、資料をいつでも送り出すことのできる立場であることを忘れてはならない。
 トカゲの尻尾切りと言われるように、鹿島において、東北地方のダム建設においてゼネコンを指導した人物が切られるという形がとられるであろうが、鹿島そのものは生き残るようになっている。

 小沢一郎は大いなる怒りに燃えている。これが危ない。さらには彼の背後には国際主義のイルミナティ・フリーメーソンがいるという安心感があるのかもしれない。小沢一郎はますます彼らの指示に従って行動して行くであろう。それはあたかも彼らによって小沢一郎が洗脳されているがごとくである。

 日本において2010年、すなわちEUがすでに政治統合し、ヨーロッパ合衆国へと動こうとしている時、世界支配を目指す者たちにとって、「東アジア共同体」としての政治闘争が起きていることになる。
 日本では様々なことが起きてくるであろう。それを先ほど述べた二つの思想によって解いていかなければならない。

 それこそが、これからの時代を読み取る「方程式」ということになるであろう。

 例えば外国人参政権という問題がある。鳩山政権と民主党は、永住外国人に地方参政権を付与する法案を、できるだけ早く国会に提出したいという意向を持っている。政権交代をチャンスに、制度改正へと機運が高まりつつあるが、国の主権が絡むだけに、慎重論も根強いことは明らかである。
 このことで一番熱心なのは小沢一郎である。そして「次なる通常国会でこれを成立させたい」とも彼は語っていたのである。このようなことが実現するならば、日本のエスタブリッシュメントたちの足もとが崩されていくことになる。
 日本に住む外国人のうち、永住する資格のある者に限って、日本国籍がなくても地方選の選挙権を与えるという内容だからである。
 法務省によると、日本にいる永住外国人は、2008年時点で約91万人。そのうち在日韓国・朝鮮人などの特別永住者が42万人も含まれている。

 地方参政権といえども、彼らが政治に参加すること自体が、日本の政治が直接的にも間接的にも振り回されないとも限らない。そしてその背後に国際主義の組織があることをも合わせて考えなければならない。
 この外国人参政権うんぬんについて、反対する者たちは憲法15条が「公務員を選定し、及びこれを罷免することは、国民固有の権利である」という条文を盾にしている。永住者の日本国籍取得の要件は以前より緩和されており、「選挙権を得たいならば、帰化すればよい」という意見が広がってきていることは、そのことを指している。
 さらに1月15日には、海上自衛隊のインド洋派遣部隊が帰国の途に着いた。そしてパキスタン艦艇に洋上給油を行い、最後の任務を終えたのである。

 アメリカ等が、日本にそのままインド洋で活動してくれと頼む中、なぜ日本の自衛隊は帰国するのであろうか。もちろん表面的な理由は、法律が定めた期限であるがゆえにということになる。しかし、日米関係が、民主党政権発足以来、非常にぎくしゃくしている。岡田外務大臣などは立つ瀬がないと言われるほどに、困惑し続けている。
 鳩山首相を中心とした外交、なかでも対米関係への方針すらまとまっていないのである。
 そこへ海上自衛隊がインド洋における給油活動を終了した。何も日本の自衛隊がそこにいて、ただ油を供給し続けていたのではない。世界の激動はやがて中東情勢から始まるであろうし、そこを通って日本を支える多くの石油が輸入されているのである。インド洋はまさにホルムズ海峡と共に、日本国家にとっての生命線なのである。

 自衛隊が長きにわたってそこに滞在し油を供給しつつも、本職として何をしていたのであろうか。それは中東地域における情報収集だったのである。単にイラン問題、単にペルシャ湾の情報だけではなく、アフガニスタンを含むあらゆる中東地域の情報収集を行っていたのである。

 (略)

 すでに中国は日本の自衛隊のあとを引き受けるようにして、自らの艦艇をそこに送り込もうとしている。
 中国は地下資源、あるいは天然資源のことを考慮して、大量の投資をアフリカ諸国や中東地域で行っている。中国にとってはまさに棚からぼた餅のように、インド洋における自衛隊の後釜の活動を獲得しようとしているのである。
 かくのごとく民主党政権がしようとしていることは、国際主義の意向に沿うこと、すなわち日本国家の政治的、経済的、弱体化を目指していることがわかる。』
(ニューワールドビュー2010年1月号より)

 以上のように多くの国民が知らないうちに、水面下では熾烈な争いが勃発しているようです。
 そして今回の出来事で重要な部分は「玉(ぎょく)」を標的にしたことではないでしょうか。
 それはかつて日本の国体を揺るがした226事件のようでもあります。
 はたしてこれから日本は何処に向おうとしているのか、そしてその中から新しい思想が芽生えてくるのか。
 やはり大きな節目であることは間違いないように思えるのです。 

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普天間問題・・・もうひとつの問題

産経ニュース 2010.1.9 23:26

http://sankei.jp.msn.com/politics/policy/100109/plc1001092327012-n1.htm

【揺らぐ沖縄】児童の安全より反対運動優先か 基地隣接の小学校移転

米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)に隣接し、ヘリ墜落など事故の危険にさらされてきた同市立普天間第二小学校(児童数708人)で、これまで2回、移転計画が持ち上がったが、基地反対運動を展開する市民団体などの抵抗で頓挫していたことが9日、当時の市関係者や地元住民への取材で分かった。市民団体などは反基地運動を展開するため、小学生を盾にしていたとの指摘もあり、反対運動のあり方が問われそうだ。(宮本雅史)

 普天間第二小は、昭和44年に普天間小から分離。南側グラウンドが同飛行場とフェンス越しに接しているため、基地の危険性の象徴的存在といわれてきた。

 移転計画が持ち上がったのは昭和57年ごろ。同小から約200メートル離れた基地内で米軍ヘリが不時着、炎上したのがきっかけだった。

 当時、宜野湾市長だった安次富(あしとみ)盛信さん(79)によると、それまでも爆音被害に悩まされていたが、炎上事故を受け、小学校に米軍機が墜落しかねないとの不安が広がり、移転を望む声が地域の人たちから沸き上がったという。

 安次富さんらは移転先を探したが確保できなかったため米軍と交渉。約1キロ離れた米軍家族用の軍用地のうち8千坪を校舎用に日本に返還することで合意。防衛施設庁とも協議して移設予算も確保した。

 ところが、市民団体などから「移転は基地の固定化につながる」などと抗議が殺到した。安次富さんは「爆音公害から少しでも遠ざけ危険性も除去したい」と説明したが、市民団体などは「命をはってでも反対する」と抵抗したため、計画は頓挫したという。

 同市関係者は「市民団体などは基地反対運動をするために小学校を盾にし、子供たちを人質にした」と説明している。

 その後、昭和63年から平成元年にかけ、校舎の老朽化で天井などのコンクリート片が落下して児童に当たる危険性が出たため、基地から離れた場所に学校を移転させる意見が住民から再び持ち上がった。だが、やはり市民団体などに「移転せずに現在の場所で改築すべきだ」と反対され、移転構想はストップした。

 当時市議だった安次富修前衆院議員(53)は「反対派は基地の危険性を訴えていたのだから真っ先に移転を考えるべきだったが、基地と隣り合わせでもいいということだった」と話す。別の市関係者も「多くの市民は基地の危険性除去のために真剣に基地移設を訴えたが、基地反対派の一部には、米軍の存在意義や県民の思いを無視し、普天間飛行場と子供たちを反米のイデオロギー闘争に利用している可能性も否定できない」と指摘している。

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映画「2012」を観て1999年を振り返る

昨年暮れに「2012」という映画を観ました。
 
 http://movies.yahoo.com/movie/1810045661/video/15978850
 
 この映画は彼らが作らせたものだと聞いたことがありますが、天変地異による地球大激変がリアルに映し出された迫力のある映画ではありました。
 
 そういえば、1998年に大記録となったハリウッド映画「タイタニック」も彼らのメッセージであったようです。

 その次の年の1999年1月、欧州ではユーロが導入されたのです。

Image6241 

(「祝賀ムード 底堅」欧州単一通貨のユーロが正月休み明けの4日、世界の金融市場に正式に登場した。・・・1999.1.5 朝日新聞)

 
 上の写真はユーロ取引初日の写真です。その写真に「目」が写っていますが、それは彼らを象徴しているものであるのでしょう。
 そして、ユーロが発行されたことで、やがてヨーロッパ各国の国家意識や歴史、伝統、国境などがやがて取り払われていく作業が始められていくのです。そして、それが昨年のリスボン条約批准であり、EU合衆国の登場に至っていくのです。

 映画「タイタニック」はその前に製作され、世界的なヒットとなりました。

 その前に1999年とはどのような時代であったのか。思えばその当時はノストラダムスの予言や2000年問題が世界を騒がせた時代であったのです。

 まず2000年問題とは、かつてメモリーが高価で希少だった時代に製造されたコンピュータは、四桁の西暦年号を下二桁で間に合わせられて製造されていたことがありました。その結果、紀元2000年になるとコンピュータは「00」で表示されるため、それが年号と認識できなくなったり、1900年と解釈したりして、作動停止や誤作動が発生し、混乱を招く恐れがあったからです。
 次にノストラダムスは本当のユダヤ人の血統を継ぐ人物で、1503年にフランスの古都サンレミで生まれました。日本で言えば、戦国武将が活躍し始めた、室町末期の時代であります。

 そしてノストラダムスは成人してからカトリックに改宗していますので、間違いなく彼は「マラノ」であったようです。
 (マラノ:ユダヤ教徒からキリスト教徒に形だけ改宗したユダヤ人)

 なぜならば、ノストラダムスの母方の祖父は王の侍従として宮廷に出入りしていました。そればかりでなく、ユダヤ教の神秘学とされる「カバラ」の学者であったのです。
 カバラは聖書そのものから逸脱して、神秘主義に走ったもので、数千年前から口伝で残されていたものが、紀元後二世紀から六世紀ごろに成文化され、さらに十三世紀には「輝きの書」としてまとめられたのです。
 従って、イエスの時代にもそのカバラ思想はありました。イエスと衝突したパリサイ人、律法学者たちはタルムード信仰に取りつかれていたのですが、このバックこそ、その「カバラ」であったのでした。
 さらにノストラダムスの父方の祖父もまたユダヤ人にして医者でした。従って、ノストラダムス自身がユダヤ教からカトリックになったといえども、それは表面的なものであり、その内面はユダヤ教徒であり続けたと見るべきなのです。
 そして、単なるユダヤ教ではなく、カバラの神髄を教育されていたものと思われるのです。
 
 これらの内容からすれば、このことは今日のサンヘドリンと完全に通じるものでもあるのです。ですから、彼らはノストラダムスは利用する側であったといえるのでしょう。
 話は変わってカール・マルクスは共産主義の創始者であると言われています。そして彼は「資本論」という本を書き、それが共産主義のバイブルのように使われます。しかし、その中の思想がすべてカール・マルクスによって書かれたものではありませんでした。彼に知恵を与えた者、それはレビンという人物で、この人物はサンヘドリンの意向を受けて彼にその知恵を与えていたのでした。
 このようにして共産主義が一つの歴史の節目を作ったように、ノストラダムス予言もまたある時期に歴史の節目を作るために温存されてきたものではないでしょうか。
 その中でも最も有名なのが1999年に関わる詩でありました。

 「1999年第七番目の月 驚愕の大王 天から地に落とされ
  アンゴルモアの大王をよみがえらさんと
  その前後にマルスは平和を楯に支配に乗り出す 」(第十巻72)

 ノストラダムスの予言はその当時、次から次へと成就していったように言われていました。しかし、ノストラダムスの予言が発表されてから数百年という時が経ていることと、彼らの意図を考えたとき、彼らの力がノストラダムスの数々の予言を成就させていたかもしれないのです。

 ユダヤ人たちにはこんなジョークがあるそうです。
 すなわち、彼らは先に矢を射ておいて、後で標的の円を描いた。
 となれば予言は的中する。
 これが彼らのトリックであり、彼らはその戦略の一つとしてノストラダムスの予言というものを温存させていたのでしょう。

 そして、世界の人々を藁をも掴む状況に陥れなければならない。

 その戦略を発動する前に、当時彼らは「タイタニック」という映画をリメイクし、そして1999年を間近にして世界に伝播したのでした。

 当時、大作と言われた映画「タイタニック」、その映画はアカデミー賞11部門を獲得し、制作費二億ドル、これは当時に作られた映画の製作費としては最高のものでありました。
 加えて、この映画は世界中で十八億五千万ドルの興行成績を記録し、当時過去最高のジェラシックパークの約二倍という、まさに驚異的なヒットを飛ばしました。日本でも一年間に及ぶロングランとなり、過去最多の約千七百万人を動員したのです。さらにビデオにおいても生産が追いつかない騒ぎとなり、その人気の過熱振りを改めて示す現象も起きたのです。
 そのように映画「タイタニック」は映画史上の全てを塗り替えるほど全世界に強烈な影響を及ぼしたのです。

 では映画「タイタニック」とは何だったのか。
 これこそ、彼らが戦略を発動したときに起こる世界の姿そのものであったのでした。

 しかし、彼らはそのとき、計画途上であったのでしょう。
 そしてEU合衆国の登場と共に映画「2012」を見せつけました。
 
 そして「2012」の映画の中には、リオのイエス像やローマのバチカンなどが崩壊する映像がさりげなく挿入されていますが、これが彼らの望むべき姿でもあるのでしょう。

 確かにこれから数年間の間に起される・・・というか、これまで起きてきた多くの出来事の裏には彼らの意図があり、演出があったのかもしれません。そして映画「タイタニック」を世に出す頃は、ノストラダムスの予言や2000年問題も利用して、彼らの夢を実現させようとしたのかも知れません。
 それがユーロが誕生した時の当時の写真の中に隠されたサインから窺い知ることができると思われるのです。
 しかしその当時を思うとき、あれから十数年経ったことに彼らの計画が遅れていることに気づかされるのです。
 そして世界を震撼させた911テロはこのときはまだ起きていません。

 ・・・その理由は定かではありませんが、そのひとつには彼らが新約聖書を読まないこと。
 そしてその新約聖書の中にマタイ24章があるからなのではないでしょうか。
 この中でイエスは数々の艱難の終わりにフォトンベルトと思わせる言葉を述べているからなのです。
 
 ・・・ということは映画「2012」という映画を彼らは作りはしましたが、それを彼らが演出する事は出来ないということではないでしょうか。彼らはノアの時代、箱舟によって多くの災いから逃れたことは知っています。そして「2012」もまた箱舟によって逃れようとしています。
 しかしイエスの語ったことはそんなことではありませんでした。
 
 どちらにしても2010年。
 大いなるロマンを秘めた時代はカウントダウンを始めたようです。
 ここまでとりとめもなく書きましたが、今日はこの辺でやめておきます。

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米国人が語る、米国人の心と未来 2

『 カインは自らの力を誇り、反対にアベルは人間の無力さを知っていたのである。その結果何が起きたのであろうか。

 創造主なる神はアベルの供え物を受け取り、カインの誇りに満ちた土地の産物を受け取らなかったのである。
 
 このことはその後の人類歴史をすべて暗示しているように思える。

 カインは自らの力を頼りし、常に自分の力に酔いしれてきた。この「力」という言葉を「知恵」という言葉に置き換えることができるかもしれない。具体的にいえばそれが文明であり、文化であり、科学技術・・・などと言えるかもしれない。
 もちろんこのようなものが悪であるという意味ではない。しかし、それをどのように使うか、どのような感謝を持って使うかということが大きなポイントである。
 
 カインの場合、自らの知恵を自慢に使った。そして自らの産物を、創造主なる神への異議申し立てのために自慢したのであった。

 しかし、アベルはなんら誇ることはなかった。アベルにあったのは創造主なる神への感謝だけである。それゆえに神は彼を受け入れたのである。
 人類はどのような歴史を綴ってきたのであろうか。人類はその後の歴史をどのように組み立ててきたであろうか。

 そして事件が起きた。

 これもまたその後の人類歴史を示している。すなわち「殺人事件」である。

 兄のカインは創造主なる神に退けられたことで、弟のアベルを憎んだ。そして弟アベルに向って「野に行こうではないか」と言って、野に連れ出し、すきをねらって弟のアベルを殺してしまったのである。
 人類の初めての死、それは殺人事件によってもたらされた。そしてそれは行きずりの殺人事件ではなく、兄が弟を殺す、すなわち兄弟殺しが起きてしまったのである。

 私たちは毎日の事件を新聞やあるいはテレビのニュースで知ることができる。なんと悲しむべき事件が累々として続いていることであろうか。そしてそれが大きく火を噴く時に戦争に至るのである。憎しみは憎しみを呼び、そして恐るべき憎悪の歴史はますます雪だるまのように加速度的に増え広がり、かつ殺す道具も、かつてのカインによってアベルが石で殺されたとは異なり、今は大量殺人兵器を作り出してしまったのである。

 以上のことは旧約聖書・創世記4章に詳しく記録されている。ただそれが記録されているというのではなく、私たち欧米人、そしてユダヤ民族を含むほとんど多くの人々の思想の原点なのである。わかっていてもそれでも止められない。創造主なる神の前に心を低くするということがどれほど難しいことであろうか・・・・・。

 いわゆる科学が悪用される前は、人類は非常に謙虚であった。そして自然の法則、自然のリズムの中に生きてきたのであった。
 太陽を見ても、月を見ても、美しい花を見ても、創造主なる神に感謝した。そして神の前に生かされていることの喜びを噛み締めることができたのである。
 しかし今日、人類は科学の発達を自らの知恵であると誤解した。そして自分たちが立派な者、自分たちは何でもすることができると思うようになってしまった。
 自然を征服する。自然を自らの力で切り開いていくことで、自らを「創造主なる神」であるがごとき誤解を持ってしまったのである。

 そして聖書は何と人類の先を指し示していたことであろうか。
 これは宗教ではなく、やがて確実に起きる未来の現実である。
 
 それこそ「ハルマゲドンの戦い」である。

 新約聖書の最後、聖書全体の最後は「ヨハネ黙示録」であるが、その16章には世界で最も有名な戦い「ハルマゲドンの戦い」が述べられている。

 ハルマゲドンとはどこにあるのであろうか。架空の話ではない。実は今日、中東にあるイスラエルの北方にあり、そこから北へ少し行くとレバノン、そこから少し東北に行くとシリア、そして南にはヨルダンがある。その4つの国の接点である。しかし、4つの国といってもイスラエルはレバノン、シリア、ヨルダンと敵対関係にある。ヨルダンは今イスラエルと和平条約を結んだといえども、将来の中東における大戦争で、イスラエルといつまでも平和の関係を保ち得るかどうかわからない。
 「ハルマゲドン」は現に中東にある。そして今、世界のゆくえを決する発火点は「第五次中東戦争」であることがわかる。
 
 そこへユダヤ民族が自らの先祖の土地であるとして「イスラエル建国」を行ったのが、1948年5月であった。その結果、どれほど多くのアラブ人たち、すなわちパレスチナ人たちが家を失い、土地を失い、思い出を失ったことであろうか。彼らは多く殺され、同時にまたアラブ諸国や世界に散らされて行ったのである。

 以後、戦争は繰り返され、世界はオイル・ショックで中東に目を注がざるを得なくなったのである。
 それでも私たちの国アメリカはイスラエルを支持し、ユダヤ民族の肩を持っている。その背後には「政治的意味」がある。
 これで中東の戦争が終わったわけではなく、ますます追いやられたパレスチナ人たち、苦しめられているアラブ諸国、そしてイスラム諸国は憎しみを駆り立てられていくのである。

 かつてイエスが「剣を取る者は剣で滅びる」と言ったが、人類は結局、この言葉のいわば法則の中に、歴史を綴っているのである。

 イスラエルは1948年5月、すなわち第一次中東戦争で勝利を得たといっても、その後安心して眠ることはできないのである。第三次中東戦争(1967年6月)以降、それまで虐げられたパレスチナ人たちはゲリラ活動を開始した。イスラエルに対してあらゆる手段を持って対抗するようになったのである。
 やがてそのパレスチナ人の中から、子どもたちが石のつぶてを持って、完全武装のイスラエル兵に挑みかかっていったのである。
 イスラエルはこれらのパレスチナ人たち、またパレスチナの子どもたちを大量に殺していかざるを得なくなったのである。

 イスラエル建国以来、またイスラエルが第三次中東戦争でより広い占領地を獲得したことで、パレスチナの人々やパレスチナの子どもたちは、貧しい生活の中に落とされていった。
 それでもアメリカはイスラエルの肩を持ち、イスラエルはそれをよいことにして中東地域で暴れまくり、最終的に自分たちを守るために核兵器を製造し、保有するようになったのである。

 中東問題を知るならば、世界政治がいかに欺瞞に満ちたものであることがわかるのである。
 この欺瞞の結果、今までの超大国アメリカとされてきた私たちの国家が、多くのイスラムの人々の前に、攻撃にさらされることがあり得るのではないであろうか。
 特にイスラエルはそのことに怯えており、国民は大いなる恐怖を覚えている。
 ハルマゲドンは聖書全体の最後の預言である。
 「第六の御使いが鉢を大ユーフラテス川にぶちまけた。すると、水は、日の出るほう(すなわち東の方)から来る王たちに道を備えるために、かれてしまった・・・・彼らはしるしを行う悪霊どもの霊である。彼らは全世界の王たちのところに出て行く。
 万物の支配者である神の大いなる日の戦いに備えて、彼らを集めるためである・・・こうして彼らは、ヘブル語でハルマゲドンと呼ばれる所に王たちを集めた」(ヨハネ黙示録16章12~16)

 人類の行き着く先に何があるのか。ハルマゲドンの戦いである。そして私たちはもうすでにその兆候を見ることができる。
 中東はますます熱くなっている。特に中東において、同じイスラムを信奉しているものとして、イランは激しくイスラエルを憎んでいる。そしてすきあらば、イスラエルへの攻撃を計画していることは明らかである。

 かつてアダムとエバの子ども、カインとアベルの争いと同じように、人類はもっと大きく、もっと恐るべき兵器を手にして歴史を繰り返し続けている。
 このような観点で私たちはオバマのノーベル平和賞受賞の演説に耳を傾けなければならない。彼はいわゆる少年少女が描くような理想の平和を夢見ているのではない。オバマは現実的に世界戦争が起きるその時、自らがノーベル平和賞を受賞したとはいえ、アメリカ合衆国軍最高司令官としての行動をまた取らなければならないと述べているのである。

 このオバマの心境の背後を見るならば、彼にとってはやはり戦争は避けがたいものであるという思いが生きていることがわかる。
 結局、人類は行き着くところまで行く。放蕩息子が親のもとを離れて、結局は惨めで哀れで、食べるものすら手に入れられなかったほどの状態になってこそ、「悔い改める」状態になるのである。
 このことが先に述べた「行き着くところまで行く」ということになる。

 私たちはどのような時代に生きているのか。以上述べてきたことが多くのアメリカ人の心であり、アメリカ人が見る未来の現実なのである。』

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米国人が語る、米国人の心と未来 1

『12月10日、ノーベル平和賞の授賞式がノルウェーのオスロ市庁舎で行われた。

 その中で、バラク・オバマ大統領はノーベル平和賞を受賞した。オバマはその記念演説で「核兵器拡張を阻止し、核兵器のない世界を追及する取り組みが急務である」と、改めてその決意を表明した。
 そしてオバマは平和賞について「深い感謝と大きな慎みをもってこの名誉を受ける」と述べた上で、「私たちは今、戦争を遂行している。祖国から遠く離れた地で、生命を危険にさらしている若い兵士たちへの責任を私は負っている」として、イラクとアフガニスタンという「二つの戦争の最中にあるアメリカ軍最高司令官」としての立場に正面から言及した。
 さらに彼は、交渉では国際テロ組織アルカイダの指導者に武器を放棄させることはできないと対話の限界を語った。さらに戦争というものは、平和を維持する一定の役割を持っていること、そしてアメリカが先の大戦後60年間にわたり、血を流し、軍事を増強することで、世界の安全を支えてきたことを語ったのである。

 オバマは、明確に時には戦争が必要であることを公に語った。しかもノーベル平和賞授賞式においてである・・・。

 「ときには戦争は必要である」「アメリカを守るために必要なら、単独で行動する権利を保有する」と語り、世界の平和を維持するためには、平和を理想論としてとらえるだけではなく、人間社会の現実はさらに厳しいことを認めたのであった。
 
 アメリカの増派計画を受けて、NATO(北大西洋条約機構)加盟諸国もこれまでの消極姿勢を転換させて、約7000人の追加派兵を打ち出した。オバマが今回の演説で打ち出した、「正しい戦争」の概念に応えて、国際社会が世界的課題への対応で協調する具体的な形を示したと言える。
 
 これはなぜであろうか。

 オバマ自身が次のように述べた。
 「ときには武力が必要だということは、人間の不完全性や理性の限界を認めることである」と訴えたのである。
 「ルールや法律を破った国に対しては、暴力に替わる厳しい措置を編み出さなければならない」と指摘した。
 すなわちオバマは理想だけでは平和は来ない。なぜならば人間という者は「不完全性」を持っているものであるからということを明らかにした。

 これを人間の弱さと言おうか、あるいは人間の残虐性と言おうか、人間はある限界を超えると獣以上になる。そしてその歴史の中で、それが人類を滅ぼしてしまうとわかっていながらも、恐るべき核兵器を次々に生み出してきたのである。この地球上を100回も滅ぼしてもなお余りある核兵器を大量に造ってきた。

 北朝鮮はどれほど貧しい国であろうか。それでも核兵器を造り、次から次へと生物兵器や化学兵器を造っている。彼らはこれを「貧者の核兵器」などと言って自慢しているほどである。
 イランは疑われている。はたしてイランの核開発は核兵器製造に至るのか・・・・・特にイスラエルなどは疑心暗鬼である。それでいて自らは大量の核兵器を保有しているのである。周りのアラブ諸国を信用してはいない。そしてその歴史の中で多くの戦争を繰り返してきた。そして自らの国が核兵器を持つことは善であるという論理を展開している。

 これに対してイランは同じイスラム教徒として、パレスチナ人たち、あるいはアラブ諸国の今後を考える時に、イスラエルを崩壊させなければならないと意気込んでいるのである。自らの国がどれほど貧しくなろうと、反撃しなければならないとなお意気込んでいる。

 このような事実は、客観的に見るならばまことに「人間の愚かさ」ということに行き当たるであろうが、人類はそのような中で歴史を綴ってきた。そして今の時点でなお未来を見る時、大規模な戦争は避けがたいものと映るのである。


 オバマはなぜ人間の本質を見抜くようにして、「戦争もまた必要である」と、世界に向ってアピールしたのであろうか。取り方によっては非常に大胆な、また傲慢な響きを持っている。
 しかし、よく考えてみれば、彼は正しいということがわかる。
 それは歴史が証明するところであるがゆえである。
 同時に私たち欧米人には、オバマの気持ちが非常によくわかるのである。なぜならば私たちは共通の土台を持っている。それは世界最古の書物からきている。

 このことはヨーロッパ人だけではなく、ユダヤ人も知っていることであり、アメリカ人もロシア人もよくわかっていることである。

 では世界で一番古い書物とは何か。もちろん旧約聖書である。
 その旧約聖書には、人間とは「まったく不完全な者であり、創造主なる神から離れた者」と述べられているのである。
 親の手を振り切って、幼い子どもが、自らが勝手な道を歩くような状態であると述べているのである。ただ単に、子どもは親に対して逆らったというだけではなく、創造主なる神に対して反逆し、自らの力だけで人間は生きていけるとうそぶいてしまったのである。
 
 私たちの先祖が初めまだ二人、すなわち夫婦であった時に、創造主なる神に逆らった。神の言葉に従うよりも、自らの判断によって人生を切り開いて行くと豪語したのである。
 このような造り主に対して被造物が逆らった時、彼らに与えられたメッセージは非常に有名である。

 「土地はあなたのゆえにのろわれてしまった。あなたは、一生、苦しんで食を得なければならない。
  土地は、あなたのために、いばらとあざみを生じさせ、あなたは、野の草を食べなければならない。
  あなたは、顔に汗を流して糧を得、ついに、あなたは土に帰る。
  あなたはそこから取られたのだから。
  あなたはちりだから、ちりに帰らなければならない」

 私たちは人生を語る時、あるいは人類のこれからを語る時にも、この言葉をよく口にするものである。なぜならば人類歴史、人類社会の根本がここに凝縮されていると思うからである。
 なぜ人間は苦しんで生きなければならないのであろうか。

 「土地は、あなたのゆえにのろわれてしまった。あなたは一生、苦しんで食を得なければならない」と述べられているがゆえである。
 文字どおり農業を営む者は、昔から顔に汗して糧を得なければならなかった。しかし、工業をなし、あるいはサービス業で人生を営む者も同じである。結局は「食を得る」ことだからである。

 そしてその結果として、すなわち汗を流しながら人生を生き、多くの矛盾を抱えながら人生を生き抜いて、その果てに何があるのか。

 「あなたは、額に汗を流して糧を得、ついに、あなたは土に帰る」。

 すなわち、その果てにあるのは死であると述べているのである。

 これらのことを単純化すれば、人生とは苦しみの汗を流すことであり、その果てになんら報いられることもなく、「土に帰る」ということになる。

 人生の空しさを語っているのではない。人類よ目覚めよ、人類よ創造主なる神に立ち返れ。ちょうど放蕩息子が父親のもとに悔い改めて帰ってきたように、人類は創造主なる神のもとに帰って来なければならないという招きの言葉なのである。

 私たちは人生の目的がわからない。また私たちは歴史を綴っているが、その果てにあるのはまさに「あなたは土から取られたのだから土に帰る」の集大成であることがわかっているのである。

 オバマもこのことがわかっている。自分たち人間がいくら努力しても理想的な平和を築くことができない。かえって理想を求めることによって恐るべき、そして新しき争いが生じてくるということになる。

 これが欧米人たちのすべての共通点である。思想の根底にあることはこういうことなのである。

 これらのことをベースにするならば、オバマの「戦争もときには必要である」という言葉を理解することができるのである。
 自分たちは正しい、他の者は間違っているという傲慢な発想ではない。正義を維持するために、悪の蔓延を断たなければならないということを述べているのである。
 もちろんその時、正義とは何か、悪とは何か・・・・・という問題が生じることは明らかである。傲慢な者が、独裁的な政治家がその軍事力を掌中に収めるならば、世界は本当に恐ろしい状態となる。

 EU27ヵ国は今やひとつの政治機構の下に集められるようになった。確かにEUは、政治的にも経済的にも発展していくであろう。しかし、懸念されることがある。そのEUを誰がコントロールし、いかなる思想に基づいて世界の政治を指導していくのかということである。
 イスラエルは自らを善とすることで、繰り返しアラブ諸国に戦争を仕掛けてきた。しかし、戦争を仕向けられたアラブ諸国は、自分たちこそが正義であるという理想を持っているはずである。
 両者は打ち砕かれなければならない。両者はへりくだり、親である創造主なる神の下に帰って来るような状況が作られなければならない。

 これらのことは「行き着く所まで行く」ということになるであろうが、頭を打つことによって、人類は自分たちの空しさ、自分たちが創造主なる神から離れたことの愚かしさに気づかざるを得なくなるのである。

 私たちはそのような人類歴史の途中にある。オバマの演説をこのような思いで聞くならば、彼は正確に人類歴史をとらえていることを覚えさせられる。

 人類歴史の始まりに「死」が起きた。私たちの一番初めの人間たちはアダムとエバであると、旧約聖書で述べている。これを認める認めないかは別にしても、とにかく一番初めの夫婦から今日70億人に至る人間が増え広がってきたことは事実であろう。
 彼らアダムとエバの間から生まれてきた長男をカインといい、次男をアベルと呼んだ。

 カインはどのようなことをして人生を送ったのであろうか。彼は「土地を耕した」のである。これは非常に簡単な言葉ではあるが、大きな意味を含んでいる。
 なぜならば先ほど述べた創世記3章の言葉を思うならば、「土地はあなたのゆえにのろわれてしまった。あなたは、一生、苦しんで食を得なければならない」。すなわち人類の代表であるわれらの父が、創造主なる神に背を向けた時、土地はすでにのろわれてしまったと述べているのである。その結果、人類は苦しみながら食を得なければならなくなった。しかし、このカインという人物はその土地を耕したのである。すなわち、「創造主なる神がのろったはずの土地を、私は耕すことによって素晴らしい楽園を作る」と宣言したのである。
 それゆえに彼は、創造主なる神に供え物を持って来る時に、「自らが耕した土地の産物」を持ってきたのである。

 彼には、そのところに自らの力を誇り、自らの計画を自慢し、そして創造主なる神に異議を唱えている姿を見ることができる。

 それに対して弟のアベルは何をしたのであろうか。彼は羊飼いになったのである。そしてその羊の中から最も立派で、最も美しいものを、創造主なる神への供え物として捧げたと述べられている。

 土地を耕すことと、羊を飼うことはまったく異なっている。土を耕すことが長男のカインの心を表しているとすれば、弟のアベルが羊を飼ったということは、自らの無力さを示しているのである。

 人間は羊の生命を作ることもできないし、羊の成長になんら手を加えることはできないのである。生命の不思議と言っても過言ではないであろう。
 今日ならば牛を飼い、羊を飼い、そしてそれがどれほどの儲けをもたらすかという概念で見られているかもしれないが、しかし、本来の牛や羊は非常に麗しく、人類の慰めとなったはずである。

 アベルは創造主なる神からの贈り物、すなわち美しい羊を、感謝を込めて捧げたのであった。 』

つづく

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前回の続き 及びロシアからの新型インフルに関する情報

 『 次に2010年を迎えるに当たって日本経済はどうなるのかを述べなければならない。12月14日、日銀は企業短期経済観測調査を発表した。これは現在の景況感を示すものであり、それをあらわす業況判断指数(DI)は景況感が「よい」と答えた企業の割合から、「悪い」と答えた企業の割合を差し引いた数値である。
 これによると大企業・製造業ではマイナス24となり、9月の前回調査からは9ポイント改善したとされた。しかし、依然としてマイナスなのである。

 好調な新興国経済に今の時点では牽引され、輸出や生産の回復が続いているものの、その内容において、円高やデフレが企業収益の圧迫要因を作っていることも明らかなのである。2009年に設備投資計画は大企業・製造業が前年度比28.2%減であり、過去最大の減少幅であったことを覚えておかなければならない。

 このような状況下で、企業は新たな設備投資や人員採用に慎重な姿勢を崩してはいない。2009年度の経常利益計画は大企業・製造業で前年度比34.7%減を見込んでいる。前回調査よりもやや上方修正したとはいえ、2年連続の減益を見込んでいるのである。設備投資計画は前回の9月調査からさらに下方修正され、前年度比28.2%減と過去最大の減少幅となっている。
 2010年度の新卒採用計画は、大企業で前年度比30.5%減となり、1994年度の32%減に次いで、過去2番目の減少率を示している。企業が雇用増加に消極的な姿勢を続ければ、今後、消費への悪影響が懸念される。

 これがデフレ状況を作り続けている。デフレとは言葉を換えれば大恐慌という意味である。それが時間を追えば追うほど、ますます深刻になっていくことをデフレスパイラルというが、すでに日本においてはそれが起きつつあるととらえるべきであろう。

 ますますデフレ懸念が高まり行く中、2008年に高騰した原油価格の反落に加えて、幅広い品目で需要が減退してきている。これまでデフレとは無縁であったサービス業などの分野にも、価格下落の影響が広がってきている。
 「対個人サービス」や「飲食店・宿泊」など、内需中心の企業の景況感はますます悪化している。デフレがこうした企業の浮上をさらに困難にしていることがわかる。

 企業は販売価格が下落していると感じる反面、仕入れ価格はそれほど下がっていないと見ている。所得の減少や先行き不安などで弱くなっている需要を取り込もうと、値下げ競争に拍車がかかれば、企業収益は急速に悪化する恐れがある。デフレが経済の悪循環を引き起こす、まさにデフレスパイラルにいよいよはまっていくのである。
 
 このような中、鳩山政権は成長戦略を発表しようとはしていない。企業心理をいよいよ冷やしていくばかりである。
 ある企業家は「経済成長を阻害しかねない民主党政権の政策運営が、景気の不透明要因を作っている」と指摘し、さらに「法人税の引き下げで、企業の研究開発投資を後押しするなど、持続的成長を促す政策を取るべきである」と。
 今、日本経済は病気にかかっている。その最大の大きな要因はデフレ、そしてもうひとつは円高である。円高であればあるほど、輸出を中心とした経済体制は、やはり奈落に落ちて行かざるを得ないのである。
 
 このように重病にかかっている日本経済に、まったく思いもつかない逆な流れが起き得るのである。それがイスラエルによる対イラン攻撃である。なぜであろうか。

 原油価格がたちまちのうちに大暴騰する。1バレル=200ドル以上になるであろう。かつて2回にわたってオイル・ショックが起きた。その時とは比べられないほどの石油価格の暴騰である。これによってデフレではなく、ハイパーインフレが起きるのである。
 もちろんデフレも大きな問題であるが、急激な恐るべき勢いのインフレは、世界経済を叩き潰すことにもなる。
 誰が計画し、誰がその引き金を引こうとするのであろうか・・・・多くの日本人は、これから起きることを想像したとしても、それを偶然の流れであると考えるであろう。確かに水は高い所から下流に向って流れて行く。水は自然の流れである。しかし、人類の営み、それも政治、経済、社会、軍事が偶然であろうはずはない。もちろん政治的には偶然の産物であると説明がなされるであろう。しかし、読者諸氏はその背後に、人為的な計画があり、そして選ばれた時期にそれが実行に移されたととらえるべきであると思う。

 来るべき2010年とはこのような時代のスタートである。まさにサンヘドリンとイルミナティ・フリーメーソンが、長い時間をかけて計画してきたことを実行に移そうとしている時である。そして世界全体が崩落していく中、彼らは世界統一政府を樹立するであろう。その中心となるのはEUであり、EUをして世界政府へと発展させて行くであろう。そしてその頂点に立つのが、将来独裁的に世界政治を行なう人物と言えるであろう。すでに選ばれたEU大統領がその独裁者になるのか、それとも次なる大統領が独裁的支配者になるのか・・・私たちは大変動を前にした時代に生きている。』



『 黒い肺、新型インフル

 先月から西ウクライナでは、インフルエンザの合併症で多くの人々が次々に死んで行っている。また通常、秋や冬に流行しているインフルエンザとは違って、今回の合併症が重体を起こすケースが目立っている。
 
 ウクライナの医師たちによると、今回の合併症になった患者たちの生命を奪うのは肺炎であると言う。
 
 亡くなった患者たちの遺体を解剖した医師は、「死んだ患者たちの肺はあたかも石炭のように真っ黒であった。まったくびっくりさせられてしまった。燃え尽きてしまったようにも見える」と語っている。

 医師たちが言うには死をもたらすウイルスが非常に攻撃的で、また冒されているのは器官ではなく、直接肺であるという。
 肺水腫と内出血を起すのである。このような状態にさせ得るのは、通常のインフルエンザとインフルエンザH1N1型との混合型ウイルスであろうと言う。
 これは非常に有毒性の高い菌株で、それに効く薬は残念ながら今のところは作られていないという。このウイルスは呼吸器だけではなく、目を通しても人体に侵入するのである。

 ウクライナ人が感染したH1N1インフルの菌株に関する調査を行っているイギリスの医師たちは、第一に、その菌株に突然変異が起きていることを指摘している。多くの動物実験が行われ、かつ証明しているように、その反応はわずか数日の間に患者の肺を破壊し、生命を奪っているとのこと。そして第二に、ウクライナにおけるH1N1の症状が、かつて第一次世界大戦の時に流行して、5000万人の人々の生命を奪ったスペイン風邪に似ているとのことである。

 科学者たちによると、スペイン風邪にかかった患者の中で、免疫系であるべき細胞がいきなり呼吸器を攻撃し、予想もつかない事態を起したことが記録されている。
 H1N1型ウイルスが起こす合併症を研究し続けているあるロシアの医師は、その特徴は肺炎であると述べている。その肺炎は想像もできないほどのスピードで患者の生命を奪う。あるシベリアの医師はH1N1にかかりながら、肺炎にかかった31歳の患者の治療に携わっていた。
 その患者はわずか30分で肺水腫を起して死んだという。現在の治療法ではあらゆる力を尽くしたが、彼を助けることができなかったと告白している。

 驚くべきことに、その患者は豚インフルエンザ(H1N1)のワクチンを接種されていたのである。しかし、その人に限らず、いろいろな人々がワクチンを受けていながら、肺炎にかかり、かつ急死するケースがロシア各地で広がってきている。
 しかし、H1N1にかかって死んだ患者たちの数は、通常のインフルエンザにかかって死んだ患者たちの数よりもはるかに少ないことを覚えなければならない。
 ウクライナにおける今年のインフルエンザ流行で亡くなった人々は463人とのことである。
 ロシアのマスコミによる全世界のデータを見る限り、通常のインフルエンザで毎年亡くなって行く人々は50万人であるという。今回のH1N1で、世界の確認死者数は12月17日で1万人を突破している。しかし、H1N1の特徴はその有毒性にある。それにかかった人は肺炎で急死するというケースを多く見ることができるのである。
 そしてH1N1によって肺炎にかかった人の生命を助けるチャンスは、ほとんどゼロに近いと指摘されている。
 H1N1やその合併症で亡くなった西ウクライナの患者たちは、タミフルというスイス製の薬を服用していた。その薬はインフルエンザにかかるとすぐに服用すべきであると、WHO(世界保健期間)が勧めている薬である。西ウクライナの病院の院長が指摘したように、その薬によっての治療効果は今のところ見られないとのことである。

 WHOはロシアにもタミフルを押し付けようとしている。ロシアの公衆衛生医長オニシェンコによると、ロシアはその薬品による市場独占を防ぎ、主にロシア製の薬を使おうと努力しているとのことである。オニシェンコは、WHOが世界の多くの製薬会社と共謀しているという噂は信用できるものであると語っている。その共謀の結果、多くの製薬会社が計り知れないほどの儲けを獲得しているのである。
 ご存じのとおりWHOは、全世界の諸国にワクチン接種を勧め続けている。しかし、徹底的な調査によると、ワクチン接種にはあまり効果が現れていないのである。H1N1もその例外とはなっていない。北欧のマスコミでは、ヨーロッパ製のワクチンは予防というよりも、患者の状態を悪化させる可能性があると報道している。ワクチンへのアレルギー反応を起している人も多く現れている。さらにウクライナやロシアでは、ワクチン接種を受けた患者も急死するという残念なケースが起きているのである。

 以上のようなことを考慮するならば、WHOが推進してきたワクチンの大量接種は、世界の大手製薬会社が70億ユーロあまり儲けた詐欺であった可能性が排除できないのである。ロシアの医師たちによると、現在使われている抗ウイルス薬は、H1N1の症状を癒すことができるが、急死につながる肺炎を防ぐことは不可能であるとのことである。またウクライナのケースが証明したように、H1N1の菌株は突然変異を起こし、薬もワクチンもまだ見つかっていない有毒性の高い菌株になる可能性が充分にあるとのことである。 』

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小沢氏の野望、なぜ崩壊か 1

最初に彼らについて触れます。
 2009年、彼らの計画の準備段階はEU27ヵ国が政治統合されたことである意味完了したものと思われます。
 それで、彼らの戦略の概要は常に触れてきましたが、おそらく来年から本格的に始められる可能性は非常に高いといえるでしょう。

 その戦略のきっかけはイラン問題であるようです。
 今までイランは「核兵器を保有しようとしている」とか、イランが「平和目的で核開発をしているというのは偽りだ」という声が繰り返し世界に流布されてきましたが、その世界の火薬庫と呼ばれる中東で事を起こすことが彼らの戦略のひとつなのです。
 そして、それはやがて世界政府を築くための布石になるものと思われます。

 そのような中、12月14日付けのイギリスの「ザ・タイムズ」紙は、イランが2007年から4ヵ年計画で、核爆弾の起爆装置に使う中性子源の開発に当たっていることを示唆する機密文書を入手したと報じました。
 入手先は明らかにされてはいませんが、おそらくモサド経由であるのでしょう。ペルシャ語の機密文書には、欧米がイランの核兵器開発責任者としているモフゼン・ファフリザテの署名があるからだそうです。
 そしてイギリスを含む多くの欧米諸国の情報機関やIAEAも、この文書を入手していることが報じられたそうなのです。
 その文書は中性子源開発の4ヵ年計画に関するものであって、2007年初頭に作成されたものであるとのこと。同紙は中性子源には核爆弾以外には使い道がなく、それでイランが秘密裏に進める核兵器開発の有力な証拠が明らかになったと報じたのでありました。

 いよいよイスラエルは動き出そうとするのでしょうか。
 しかし、それがやがての第五次中東戦争の勃発となり、最初にイスラエルが次々に勝利を収めていっても、イランはやがて報復に転じることは予測できます。また、同じイスラム、シーア派のテロリストたちも時機到来と行動を開始してくると思われるのです。

 当然、今日本で起きている問題もそのような観点を含みながら考える必要があるようです。

 それで以下にNWB紙の情報をお伝えさせていただきます。

 『 ・・・対イラン攻撃を前にして。日本を取り巻く問題について述べておこう。ひとつは政治的なことにおいて、もうひとつは経済的なことにおいてである。

 その第一である政治的なこととは何であろうか。12月15日。天皇は皇居「竹の間」で、中国の習近平国家副主席と会見した。
 習副主席は予定よりも10分早い午前10時35分に、宮殿の玄関「南車寄」に到着した。国家元首ではないため。天皇ではなく宮内庁の式部官長が出迎える予定であったが、習副主席の到着が早まったことで、急きょ式部副長が対応したのであった。
 天皇がこの習近平副主席に会うかどうかで、多くの懸念が日本中に広がった。そして結果的に異例ずくめの中、天皇が習近平国家副主席と会見したのである。

 天皇と外国賓客の会見については、外務省が1ヵ月以上前に宮内庁に要請する「1ヵ月ルール」があるが、今回の会見は、通常の手続きを経ず、鳩山首相の指示で特例として実現したのであった。また宮内庁長官が「国の大小や政治的重要性で、差をつけずになさってきた陛下の国際親善のあり方にもかかわる」との懸念を表明したのであった。

 このような異例ずくめの天皇の会見は、いかなる人物にして、いかなる権力によって実現することになったのであろうか。
 それは読者諸氏もすでにご存じのとおり、民主党の小沢一郎幹事長の要請であり、鳩山首相がそれを受けて、官房長官をして宮内庁に圧力をかけたのである。宮内庁ははじめ今までになかった要請であるため断った。しかし、小沢幹事長はそれを押し切って、遂に実現させたのである。

 なぜそこまで小沢氏は天皇会見を実現させようとしたのであろうか。おそらく日本の将来を考える時に、「東アジア共同体」が囁かれている中、それを実現させるためにも、絶対に日本と中国の結びつきが必要であると思ったのであろう。
 イルミナティ・フリーメーソンもまた東アジア共同体を作るように圧力をかけている。それゆえに鳩山由紀夫首相が就任して以来、ずっと言い続けてきているのはその共同体の実現である。まず、日本、中国、そして韓国に自由貿易体制を作ろうという声がすでに現れてきている。その中で、中国経済の成長力は驚くばかりのものであり、世界全体をリードしていくかに見える。そしてその中国と日本が結び付く。すなわち中国に日本の技術を提供することで、さらなる発展が起き、東アジア共同体が勢いを増して実現していくととらえているわけである。

 しかし、この政治的な動きが進んで行こうとも、イスラエルによる対イラン攻撃が起きたならば、どうなるであろうか。中国経済が今後ますます成長し、世界をリードしていくという信仰にも似た思いを全世界も、そして小沢率いる民主党も抱いているが、それが完全に崩壊するのである。

 中国はイランにおいてことが起きないようにと、今まで多くの配慮を行ってきた。そしてイランが欧米諸国からウラン濃縮問題で圧力をかけられればかけられるほど、中国はイランの背後にあってイランを支え続けてきたのであった。
 しかし今日、中国がこのままイランを支えることは難しくなってきている。それはイランが自己主張を強くし、イランは欧米諸国からいかなる非難を受けようとも、絶対にそれを拒否するという態度にすでになっているがゆえである。このまま中国がイランの背後に付き続けるならば、すなわちイランに味方することになるならば、中国こそが欧米諸国から、あるいは世界全体から非難を受けざるを得ないという状況になってしまうからである。

 中国はイランを支えることを諦めた。しかしそのこと自体が、イスラエルの対イラン攻撃を起こし得る状況を作っている。
 そしてそれが現実に起き得るならば、中国経済が止まってしまうのである。加えて中国は共産主義体制である。すなわち一部の人々しか政治に参加することができない。多くの人々は欲求不満の中に置かれ、また政府批判も密かに行っている状況である。中国はその意味で、内部で大きな問題を含んでいる。いつ中国は政治的な不満から爆発が起きないとも限らないのである。第二の天安門事件が起きないとも限らない。

 このような中国経済、すなわち中国共産党政府にとって最大の命題は、何と言っても経済成長である。世界が注目するだけではなく、中国国内から不平不満が爆発しないために、それが絶対的に必要なのである。
 しかし、イラン攻撃が起き、石油が中国に思い通り入ってこないという事態が起き、さらにはそれまでとは考えられないほどの石油価格暴騰が起きるならば、中国国内ではほば間違いなく暴動が頻発することだろう。
 すでに中国では毎年、数万件の暴動が起きている。しかし、イラン攻撃による暴動は、それまでの暴動とは比較できないような恐るべきエネルギーに満ちたものとなるであろう。

 小沢氏が、また民主党が期待しているように、はたして中国は経済成長を続けていくと言えるのであろうか。おそらく東アジア共同体は別な形で実現せざるを得ないほどに、中国はその政治的、経済的パワーを落とすだけでではなく、国内が数個の国に分裂していくと思われることで、これは最も憂うべきことである。
 すでにチベットにおいて、また新疆ウイグルにおいて独立の気運が広がっている。中国共産党は今経済的な発展の中、彼らの暴動を抑えている。しかし、抑えることができないだけではなく、各地域の軍事力を持った地域の指導者たちが、自らの国家の独立を宣言する事態が起き得ると考えられる。
 言葉を換えれば、中国の共産主義体制は崩壊する。共産党による一党独裁体制が崩壊するのである。
 
 小沢氏の考えていることは、今ある中国共産党がいつまでも続き、その指導の下に、奇蹟的な経済成長がいつまでも続いていくということであろう。
 
 イラン攻撃は近づいている。今回イギリスの「ザ・タイムズ」紙が暴露した情報は、欧米諸国、イスラエルもすでに共有していることである。イスラエルによる対イラン攻撃は、完全に大義名分ができているし、そのことが実行に移されることは非常に近いのでないであろうか。
 オバマが指導するアメリカはイスラエルに肩入れし過ぎている。したがってその大きな戦争が始まった時、アメリカは仲介者の役割を果たすことができなくなる。第五次中東戦争は想像以上に長く続き、世界に広がる波紋も、大きなうねりとなって全世界を覆い尽くしていくのではないか。
 二大勢力はそのことを計画し、世界統一政府樹立を宣言するに至るであろう。人口削減もその中において実現し、食糧、水、あらゆるものが不足していく。しかし、これら二大勢力にとっては、それは計画通りのことであり、彼らによる世界支配は実現することになる。そのスタートが来年2010年からととらえるべきであろう。

 先の小沢氏の天皇特例会見の実現を見て、外務省の幹部のひとりは「日本の民主党政権は亡国政権である。小沢氏の意向が背後にあるのは明らかである。」と言い切った。外交当局が時の政権を「亡国政権」とまで形容したのは、まさに極めて異例と言わなければならない。
 しかし、「天皇の政治利用」に当たるとして、懸念を表明した宮内庁長官に対し、小沢氏は「内閣の一部局の一役人が、内閣の方針にどうだこうだと言うなら、辞表を提出した後に言うべきである」と述べて、辞任を要求したのであった。特例の会見問題による閣内の不協和音は拡大しつつあり、宮内庁長官の進退問題にも発展する可能性も出てきている。
 
 小沢氏は記者会見を行い、1ヵ月前までの正式要請が必要な通常のルールについて、「誰が作ったのか、法律で作ったわけでもない。国事行為は[内閣の助言と承認]で行われるのが憲法の本旨である。それを政治利用というならば、天皇は何もできない」と政治利用ではないと語気を強めて述べたのである。
 小沢氏はますます傲慢になり、ますます自らのビジョン実現のために政治を行なっているかに見える。
 これに対して、ルールは天皇の体調に配慮したものなるがゆえであると宮内庁は説明したが、小沢氏は「陛下の体調がすぐれないならば、優位性の低い行事をお休みになればいい」と言った他、「天皇ご自身に聞いてみたら、手違いで遅れたかもしれないが会いましょうと、必ずおっしゃるに違いないと思う」とまで述べたのである。
 宮内庁が会見の申し込みに対していったんは断ったが、最も熱心になってその実現を図ろうとしたのは小沢氏であるが、同時に、駐日中国大使館を中心とした中国側の巻き返しも激しかったのである。政府・民主党だけではなく、野党・自民党の中曽根康弘氏ら、中国とパイプの太い政治家らにもなりふり構わず働きかけた。
 日本が一度断れば中国は必死に動いてくることはわかっていたことである。にもかかわらず鳩山政権は、中国側の動きに動揺してしまったと言えるであろう。
 
 中曽根康弘氏ら、自民党の政治家は「われわれが[ルール破りは駄目です]と説明したら理解してくれたが、民主党側はまるで中国の走狗となった」と述べたのである。

 実は憲法7条の「内閣の助言と承認」を経て、国事行為が天皇によって行われるという内容は、外国関係では外交文書を認証すること、また外国大使や公使に儀礼的に面会することはあるが、外国要人との会見は含まれていないのである。まさに小沢氏の知識不足がなお大きな波紋を広げていった。言葉を換えれば、小沢氏が自らしたいこと、自らが言いたいこと、そして中国副主席をバックアップしたいことが突出してしまったのである。
 小沢氏が何と言おうとも、これは天皇を政治利用したことになるのは明らかであろう。
 
 しかし、先にも述べたように、イスラエルによるイラン攻撃は近づいている。そして考えられないほど石油価格の暴騰が起きようとしているし、石油の流れがある期間ストップする可能性も起き得るのである。
 中国経済は崩壊し、中国国内における暴動は、今まで誰も想像することのなかったほどの勢いを増すであろう。


 本当の政治は自らの熱心さを暴露する前に、やがて次に起きることをも冷静に分析し、かつそれを活かしていくべきものであろう。 」    』


 つづく

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巨人の出現  EU政治統合  2 (NWV・ニューワールドビュー)より

『 世界政府出現への道程

 2010年、いかなることが起きるであろうか。EU大統領はそれに対していかなる指導力を発揮するであろうか。
 今まで抑えられていたものが、すなわち人工的に世界全体を揺さぶるために用意されていたものが、次々に解き放たれることになるであろう。

 2010年に何が起きるか。おそらくまず第一に、昨年9月15日から始まった世界大恐慌は、その仕掛けられた真実な姿を現すことになるであろう。
 ますます不況が激しくなり、世界各国で暴動が起き、内乱が発生するであろう。そのすべての原因は経済的不況であり、食べられなくなった多くの国民が不平不満の中、立ち上がるのである。
 そのことは世界各国で起きる戦争が引き金となるであろう。
 豊かな国がその豊かさのままであることは許されない。所得格差が生じている中、低レベルの中に置かれていた国家はあらゆることにおいて不平不満を口にするようになり、そして遂に世界的な反乱が起きるのである。
 そのスタートはイスラエルのイラン攻撃になるかもしれない。しかし、いったんそのようなことが起きるならば、イランと共に多くのイスラム諸国、さらに低開発国もまた立ち上がることになるであろう。アメリカやそしてヨーロッパ各地で次々にテロが発生していくものと思われる。
 そのような中、平和が取り上げられ、戦争の渦が世界を覆うことになるであろう。
 そして私たちは今ある平和の状態を、その時に振り返っても、とても想像することができなくなるであろう。
 各国家の機能は失われ、国際連合もその無力をさらけ出さざるを得なくなるであろう。
 そのような世界全体の混乱、また世界全体の無秩序の中、人々は何を頼りにするのであろうか。結局はEU大統領ということになるであろう。なぜならば、もはやその時、アメリカは世界に対する統治能力を持っていないだろうし、先にも述べたように共産主義体制の中国が信用されることもあり得ないからである。
 長い歴史を持ち、古代ローマ帝国をそのベースとするEUが、世界政府のような役割を演じることになるであろう。EU大統領はますます活躍し、ますます多くの平和を作ることによって、人々からかつてのローマ帝国のカイザルのように尊敬を獲得していくことになる。

 新型インフルエンザは細菌兵器

 戦争が各地で勃発するということは「飢饉」が世界的な規模で広がることになる。
 アフリカやアジアの一部地域において、人々は食べることができないという状況に入っていくであろう。食料が足りない、水が足りない、そして無秩序・・・あたかも野火のごとくに争いが世界全体に広がっていく。
 私たちは今は何不自由なく食物を腹いっぱいに食べることができている。
 しかし、私たちは、有事に備えて食料を備蓄しておかなければならない。スーパーマーケットなどに頼るわけにはいかない。
 生命あってこそあらゆる活動をすることができる。また食料があってこそ、私たちは最低限落ち着いた生活ができるのである。
 
 アメリカでは密かに多くの人々が、迫り来る世界的な飢饉に対しての準備を始めている。
 確かにアメリカは世界の穀倉地帯である。アメリカの中西部で作られる食糧が世界に供給されている。しかし、そのアメリカで、この食糧供給がいつまでも続くものではないと気づき出している人々がいる。

 今あるうちにやがて起きることを見通して、少なくとも食料は多く備蓄しておかなければならない。
 そのような飢饉の中、食べられない人々は次々に餓死せざるを得なくなるであろう。そのことはいっそう世界全体に反動と暴動を起こさしめることになる。
 食糧価格は高騰し、飲む水にもこと欠くようになるかもしれない。しかし、今ならばすべてのものを備蓄することができる。
 人間が生活するための最低の条件は衣・食・住が保障されているということである。
 私たちは今ある幸せや安定がいつまでも続くと考えるべきではない。
 
 もう一度述べる。超大国アメリカの足もとが揺れているのである。アメリカ経済はかつてのような活気に満ちたものではなくなっている。はっきり言うならば、私たちの国アメリカが世界に誇ることができるものはただひとつ、それは軍事力なのである。
 しかし、かつての超大国といえども軍事力だけで国民を養うことはできない。今日の軍事力は核兵器や大陸間弾道弾をも含む。そのようなものがはたしてアメリカ国民に幸せを与えることができるのであろうか。
 無用の長物という言葉があるが、今日あるアメリカの恐るべき軍事力はそのものを語っているかのごとくである。

 読者諸氏は覚えていただきたい。2010年、新たなる時代が来る。それはなぜであろうか。EUの政治統合・経済統合の背後で世界政府を打ち立てようとする者たちがその計画を実行に移していくからである。
 彼らはダムを決壊させるのである。それがEU大統領の登場であり、世界各地で起きる戦争であり、さらには飢饉なのである。
 加えて新型インフルエンザもまた本格的に策動するかもしれない。もうすでに弱毒性から強毒性に移行する装置がつけられているのかもしれない。
 新型インフルエンザのスタートはメキシコであった。メキシコの人々の多くもまた黄色人種である。そして黄色人種の地域をなぞるようにして、新型インフルエンザの患者たちが増え、かつそれによる死亡者が増大してきているのである。
 これが本格化する時、世界中の国々、世界中の民族が、EU大統領に救いを求めることになるであろう。
 まもなく12月1日にリスボン条約が発効する。それと共に、EU大統領、EU外務大臣があたかも古代ローマ帝国の復活のような権力を獲得することになる。11月19日にEU大統領として選出されたファンロンバイなる人物は確かに大人しく静かで、謙虚であると評されている。しかし、そのうちに彼は誰も想像することができないほどの権力を集中させることになる。
 世界政府を打ち立てようとする者たちの念願は、ひとりの人物によって世界政府が打ち立てられ、世界政府によって世界統治が完了することである。

 米国失業者数、1600万人

 どれほど多くの死者が出るであろうか。想像することもできない。おそらく10億人以上の人々が死亡するものと考えられる。
 ある人々は新型インフルエンザによって、またある人々は戦争によって、またある人々は飢饉によって生命を落としていくことになる。

 世界支配のグループのメンバーのひとりがヘンリー・キッシンジャーである。彼はユダヤ人にしてアメリカ国務長官という地位を獲得した人物であった。
 そのキッシンジャーが「人類は今や70億人に増えているが、適切と思われる人口は10億人あまりとすべきであろう」と述べたことが伝わっている。
 第一次世界大戦で多くの人々の生命が奪われた。その時点では、その時代に人々は想像もできないほどの落胆を体験した。
 しかし、第二次世界大戦で出た死者はさらに多かった。そしてその終結の時には、広島と長崎に原子爆弾が投下されたのである。

 今日、その当時では考えられないほど多くの核兵器が造られ、化学兵器も生物兵器も造られている。
 これらのものは大陸間を越えて、ICBMなどによって運ばれて行く。運搬手段がすでに完成しているのである。
 私たちはこのような時代に生きている。はたしてEUは、そしてEU大統領は先ほど述べたようなルートをたどっていくことになるのか。

 先を知っておればいかなる時代をも乗り越えることができる。アメリカから遠慮会釈なきメッセージを書かせていただいた。
 昨年9月15日にリーマン。ショックが世界を覆っていった。しかし、その時点でどれほどの人々が今日の世界を想像することができたのであろうか。もちろん一部の企業などでは業績が回復していると言われている。しかし、世界全体としてはまだまだ失業者が溢れているし、これからなお多くの失業者が出てくるはずである。
 アメリカではすでに1600万人が失業しているのである。まさに前代未聞の失業者と言っても過言ではないであろう。
 アメリカ国内ではやがて内乱が起きるであろう。なぜならばアメリカ国民ひとりひとりが銃を持っているがゆえである。自分の身体、自分の家族は自分の力で守らなければならないのである。
 何かで火が点けられる時、アメリカではあたかも枯れ草に火が点じられるような勢いで、戦いの火ぶたが切られることになるであろう。
 黒人は白人に対する憎しみを爆発させ、白人はそれに対して応戦することになるであろう。その間にあって、ヒスパニック系の人々もまた自分たちの不満を爆発させるであろう。
 アメリカは世界の縮図である。そしてアメリカでやがて起きることが世界の未来の姿である。
 
 聞くところによると、アメリカの砂漠地域ですでに多くの強制収容所が建設されているとのことである。
 このようなことをも念頭に入れつつ、来るべき2010年、そしてすでに完成したEUとEU大統領をとらえていただきたい。
 はたして人類はこのまま幸せを獲得するのか、それとも一部の思い上がった者たちの計画が炸裂して、奈落の底に落ちていくのか。 』

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